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情報処理サービス業界の出来事
COMPANY
2024
2020年12月より社内で実施している『VI上流工程研修』について、修了試験を実施し合格者を輩出しました
2023
OpenAIが人工知能チャットボット『Chat GPT』公開
当社事業の大きな柱としてクラウドサービスのインプリビジネスを主力事業とするため、旧ビジネスソリューション部を東西統合して「クラウドソリューション本部」とし、本部内には、SalesForceを中心に展開する「クラウドサービスグループ」とEBISUMARTを中心に展開する「eコマースグループ」を設置
2022
株式会社NTTドコモ様のご支援を受け、研究開発本部とSI事業本部合同によるXRシステム開発プロジェクトを実施
株式会社インターファクトリー様が開始されたECサイトのソリューションプロバイダーやデベロッパーに対する公式認定制度「EBISUMART zeroパートナープログラム」において、当社が「EBISUMART Zeroのゴールドパートナー」として紹介されました
クラウドコマースプラットフォーム『EBISUMART』の特設ページを開設
2021
Windows 11発売
弊社独自の上流分析活動を通じてお客様の抱えているビジネス課題解決手段へと変換するコンサルタント育成の一環として、『VI上流工程研修』を2020年12月より社内で実施
2020
「アジャイルセンター」を開設
2018
業務拡張のため大阪オフィスを移転
2017
品質と開発速度を向上する自社プロセス「VIアジャイル開発標準」に対応する高度なIT人材の育成を推進するため、社内で施行していた『プロジェクト手法研修』についての初回の認定試験を実施
ニューラルネットワーク研究開発本部を設立し、R&D課にてAI・ニューラルネットワーク技術を中心とした研究開発を開始
Amazon Web ServicesのAmazon Partner Networkスタンダードコンサルティングパートナー
第三次AIブームが2000年代から現在まで続いています。
「ビッグデータ」を用いることでAI自身が知識を獲得する「機械学習」が実用化されました。次いで知識を定義する要素をAIが自ら習得するディープラーニングが登場したことが、ブームの背景にあります。
2016
創立20周年
Salesforceのコンサルティングパートナー
家電やビル管理システム等様々なものがインターネットと繋がる時代になり、「Internet of things」という言葉が誕生しました。
他にもLINE等のメッセージアプリの登場やウェアラブルデバイスが続々と発売されたり、動画配信サービスを誰もが気軽にインターネットで利用できるようになりました。
また、便利さを享受する一方で、プライバシー情報がハッカーなどの脅威にさらされる危険性も高まっています。2015年には、日本年金機構の事件などをはじめ、標的型攻撃による情報漏洩が相次いだほか、日本語のランサムウェアが猛威を振るいました。
2015
大阪市立大学と共同開発した「地域自律型ワイヤレスネットワーク」を高齢者見守りに適用した事例についてプレスリリース
Windows 10発売
業務拡張のため東京オフィスを移転
きたさんLINEスタンプ販売開始
2014
見守り支援事業のコア技術であるセンサーネットワークの研究開発した試作機を使い、某ニュータウン市街地で現地技術試験を実施
LINE Creators Marketがオープン
大阪市立大学大学院工学研究科と共同研究契約を締結し見守り支援事業のコア技術であるセンサーネットワークの研究開発を実施
YouTubeに「きたさん動画」を公開
2013
運転代行サービス「よんデコきたさん」のサイトを公開
ウェアラブル端末の登場
某ニュータウン内のNPO法人や社会福祉法人と共に「スマートヘルスケアシティ実現に向けた高齢者向け見守り支援事業ビジネスモデル研究会」として事業化を検討
一般財団法人関西情報センター（KIIS)が受託した「経済産業省地域新産業戦略推進事業関西スマートヘルスケア産業創出促進事業」に過去実績を評価され選定される
大阪府立大学との共同開発健康生活支援ツール「自採えっと」をプレスリリース
2012
スマートフォンアプリ「教えて北さん」リリース
KindleFireが日本で発売
Amazonアプリストアが日本上陸
Windows 8発売
マイクロソフトのタブレット端末Surface発売
Android Marketから「Google Play」に改称
2011
飲食店検索サイト「呼び.COM（よびこむ）」のサービスを開始
LINE提供開始
スマートフォン・タブレット端末の登場により、時間と場所を問わず、インターネット接続が可能になりました。
各SNSも活況をみせ、動画生中継サービスも登場しました。
2011
ビジネスチャットシステム「チャット de ナビ」をリリース
アップルのタブレット端末iPad発売
2009
サイトを最適化するウェブナビゲーションをリリース
2008
Appleが「App Store」を開始
Googleが「Android Market」を開始
2007
一般労働者派遣事業の許可
アップルがiPhone発売
グーグルが携帯用OSアンドロイドを発表
2006
Amazon Web Services サービス開始
ＩＴ業界でもっとも変化の激しかった時代。
ADSLの普及・光回線の登場により低価格化が加速し、日本におけるインターネットの人口普及率が一気に増加しました。
また、接続の高速化により動画を使ったコンテンツやサービスが開始しました。
2005
プライバシーマークの使用許諾事業者に認定
YouTubeがサービスを開始
2004
日本におけるSNSの誕生
mixi、Amebaブログ、GREEがサービスを開始
2003
家庭向けの光回線が登場
2002
2001
米国TALISMA社(現CampusManagement社)と業務提携
「Wikipedia」日本語版が登場
非接触ICカード、Suica登場
2000
Googleが日本語での検索サービス開始
1999
携帯電話のインターネット接続サービスが開始
米国シアトルに現地法人（Vital USA, Inc.）を設立
1998
日本でCRMが紹介され、大企業を中心に多くの企業がCRMを導入
1997
米国に海外拠点設置
本格事業開始、60名の体制で単月黒字スタート
1996
社会に評価される会社を創ることを目標に設立
(平成8年8月8日)
日本で初めてのポータルサイト、Yahoo! JAPANがサービスを開始
2024
2020年12月より社内で実施している『VI上流工程研修』について、修了試験を実施し合格者を輩出しました。
2023
OpenAIが人工知能チャットボット『Chat GPT』公開
当社事業の大きな柱としてクラウドサービスのインプリビジネスを主力事業とするため、旧ビジネスソリューション部を東西統合して「クラウドソリューション本部」とし、本部内には、SalesForceを中心に展開する「クラウドサービスグループ」とEBISUMARTを中心に展開する「eコマースグループ」を設置
2022
株式会社NTTドコモ様のご支援を受け、研究開発本部とSI事業本部合同によるXRシステム開発プロジェクトを実施
株式会社インターファクトリー様が開始されたECサイトのソリューションプロバイダーやデベロッパーに対する公式認定制度「EBISUMART zeroパートナープログラム」において、当社が「EBISUMART Zeroのゴールドパートナー」として紹介されました。
クラウドコマースプラットフォーム『EBISUMART』の特設ページを開設
2021
Windows 11発売
弊社独自の上流分析活動を通じてお客様の抱えているビジネス課題解決手段へと変換するコンサルタント育成の一環として、『VI上流工程研修』を2020年12月より社内で実施
2020
「アジャイルセンター」を開設
2018
業務拡張のため大阪オフィスを移転
2017
品質と開発速度を向上する自社プロセス「VIアジャイル開発標準」に対応する高度なIT人材の育成を推進するため、社内で施行していた『プロジェクト手法研修』についての初回の認定試験を実施
ニューラルネットワーク研究開発本部を設立し、R&D課にてAI・ニューラルネットワーク技術を中心とした研究開発を開始
Amazon Web ServicesのAmazon Partner Networkスタンダードコンサルティングパートナー
第三次AIブームが2000年代から現在まで続いています。
「ビッグデータ」を用いることでAI自身が知識を獲得する「機械学習」が実用化されました。次いで知識を定義する要素をAIが自ら習得するディープラーニングが登場したことが、ブームの背景にあります。
2016
創立20周年
Salesforceのコンサルティングパートナー
家電やビル管理システム等様々なものがインターネットと繋がる時代になり、「Internet of things」という言葉が誕生しました。
他にもLINE等のメッセージアプリの登場やウェアラブルデバイスが続々と発売されたり、動画配信サービスを誰もが気軽にインターネットで利用できるようになりました。
また、便利さを享受する一方で、プライバシー情報がハッカーなどの脅威にさらされる危険性も高まっています。2015年には、日本年金機構の事件などをはじめ、標的型攻撃による情報漏洩が相次いだほか、日本語のランサムウェアが猛威を振るいました。
2015
大阪市立大学と共同開発した「地域自律型ワイヤレスネットワーク」を高齢者見守りに適用した事例についてプレスリリース
Windows 10発売
業務拡張のため東京オフィスを移転
きたさんLINEスタンプ販売開始
2014
見守り支援事業のコア技術であるセンサーネットワークの研究開発した試作機を使い、某ニュータウン市街地で現地技術試験を実施
LINE Creators Marketがオープン
大阪市立大学大学院工学研究科と共同研究契約を締結し見守り支援事業のコア技術であるセンサーネットワークの研究開発を実施
YouTubeに「きたさん動画」を公開
2013
運転代行サービス「よんデコきたさん」のサイトを公開
ウェアラブル端末の登場
某ニュータウン内のNPO法人や社会福祉法人と共に「スマートヘルスケアシティ実現に向けた高齢者向け見守り支援事業ビジネスモデル研究会」として事業化を検討
一般財団法人関西情報センター（KIIS)が受託した「経済産業省地域新産業戦略推進事業関西スマートヘルスケア産業創出促進事業」に過去実績を評価され選定される
大阪府立大学との共同開発健康生活支援ツール「自採えっと」をプレスリリース
2012
スマートフォンアプリ「教えて北さん」リリース
KindleFireが日本で発売
Amazonアプリストアが日本上陸
Windows 8発売
マイクロソフトのタブレット端末Surface発売
Android Marketから「Google Play」に改称
2011
飲食店検索サイト「呼び.COM（よびこむ）」のサービスを開始
LINE提供開始
スマートフォン・タブレット端末の登場により、時間と場所を問わず、インターネット接続が可能になりました。
各SNSも活況をみせ、動画生中継サービスも登場しました。
2010
ビジネスチャットシステム「チャット de ナビ」をリリース
アップルのタブレット端末iPad発売
2009
2008
Appleが「App Store」を開始
Googleが「Android Market」を開始
2007
一般労働者派遣事業の許可
アップルがiPhone発売
グーグルが携帯用OSアンドロイドを発表
2006
Amazon Web Services サービス開始
ＩＴ業界でもっとも変化の激しかった時代。
ADSLの普及・光回線の登場により低価格化が加速し、日本におけるインターネットの人口普及率が一気に増加しました。
また、接続の高速化により動画を使ったコンテンツやサービスが開始しました。
2005
プライバシーマークの使用許諾事業者に認定
YouTubeがサービスを開始
2004
日本におけるSNSの誕生
mixi、Amebaブログ、GREEがサービスを開始
2003
家庭向けの光回線が登場
2002
2001
米国TALISMA社(現CampusManagement社)と業務提携
「Wikipedia」日本語版が登場
非接触ICカード、Suica登場
2000
Googleが日本語での検索サービス開始
1999
携帯電話のインターネット接続サービスが開始
米国シアトルに現地法人（Vital USA, Inc.）を設立
1998
日本でCRMが紹介され、大企業を中心に多くの企業がCRMを導入
1997
米国に海外拠点設置
本格事業開始、60名の体制で単月黒字スタート
1996
社会に評価される会社を創ることを目標に設立
(平成8年8月8日)
日本で初めてのポータルサイト、Yahoo! JAPANがサービスを開始